研究と論文：歴史と最近の状況
1971 (1)「参入障壁および参入行動」 『季刊理論経済学』 22巻1号 1972 (2)「巨視動学モデルの短期的分析」 『同志社大学経済学論叢』 19巻5・6号 (3) "The Growth Model of the Demand for the New Products" 『京都産業大学経済経営論叢』 7巻3号 1973 (4)「不完全競争理論における個別需要曲線について」 『京都産業大学論集』 2巻1号 (5)「マクロ経済の短期的分析」 『京都産業大学経済経営論叢』 7巻4号 (6)「新生産物需要の成長に関するデューゼンベリー仮説の検討」 『季刊理論経済学』24巻1号 (7) "A Note on the Behavior of the Firm" 『京都産業大学経済経営論叢』8巻1号 (8)「耐久消費財の使用年数別廃棄率について 『京都産業大学経済経営論叢』8巻2号 (9)「動学的寡占価格試論」 『京都産業大学経済経営論叢』 8巻3号 1974 (10) "Employment, Inventories and Prices in the Short-run" Kyoto Sangyo University Economic and Business Review, No.11 (11)「雇用量の調整における遅れについて」 『京都産業大学経済経営論叢』 9巻1号 (12)「広告について」 『京都産業大学経済経営論叢』 9巻2号 1975 (13)"On the Dynamic Properties of the Macroeconomic Disequilibrium Model" Kyoto Sangyo University Economic and Business Review, No.2 (14)「広告支出と売上高の関係の統計的分析」 『京都産業大学経済経営論叢』 10巻1号 (15)「ラグ付き従属変数が回帰変数となる場合の各種推定方法の比較・検討」 『京都産業大学経済経営論叢』 10巻2・3号 1976 (16)「寡占的大企業の利潤率と市場構造要因」 『季刊理論経済学』 27巻3号 1978 (17)「動学的参入障壁の理論」 『同志社大学経済学論叢』 26巻3・4号(４月) 18 (18) "Application of Duesenberry's Model to the Growth in Stocks of Consumer Durable Goods in Japan" The Review of Economics and Statistics (Harvard University Press) Vol. LX No. 41979 (19)「耐久消費財の保有台数の成長について」 『同志社大学経済学論叢』 27巻3・4号(３月) (20) "Profit Rates and Market Shares of Leading Industrial Firms in Japan" The Journal of Industrial Economics (Oxfort: UK) Vol. XXVII(27) No.4 pp.371-383 1980 (21)"Demand Growth, Profitability, and Entry" The Quarterly Journal of Economics (Harvard University Press) Vol. XCIV(94) No.2 pp.397-411 (22) "Wages and Market Power in Japan" British Journal of Industrial Relations Vol. XVIII No.3 pp.365-368 1981 (23) "The Effects of Demonopolization on the Aggregate Stock of Capital and the Welfare of a Society" Southern Economic Journal Vol.48 No.2 pp.358-364 1982 (24) "An Extension of Clower's Condition" 『同志社大学経済学論叢』 30巻3・4号(３月) (25) "Product Quality and Market Structure" Bell Journal of Economics (AT&T, USA) Vol. 13 No.1 pp.133-142 (26)「累積広告費と売上高の関係の統計的分析（１）」 『同志社大学経済学論叢』 31巻3号(９月) (27)「産業構造の変化と交通需要の将来動向(特集・今後の道路交通政策)」 『道路交通経済』18巻，pp.24〜35 森一夫先生と共著 1983 (28)「累積広告費と売上高の関係の統計的分析（２）」 『同志社大学経済学論叢』 32巻1号(１月) 1984 (29) "Profitability, Market Share, Product Quality, and Advertising in Oligo poly" Journal of Economic Dynamics and Control (North-Holland) Vol. 6 No. 1・2 pp.153-171 (30) "Demonpolization and Economic Growth" 『同志社大学経済学論叢』 34巻1・2号(５月) 1985 (31) "The Effects of Demonopolization on Economic Growth" Canadian Journal of Economics (Toronto Universtiy Press) Vol. XVIII No. 3 pp.622-635 1986 (32) "Ethics, Efficiency, and the Market (by Allen Buchanan)" Southern Economic Journal (Southern Economic Association, USA) Vol. 48 No. 2 (33) "The Golden-Rule Condition in the Overlapping Generations Model " Manchester School of Economics, and Social Science (Manchester University) Vol. LIV No. 4 (34) "Industrial Organization in International Framework" H. de Jong and W. G. Shepherd ed. Main Stream in Industrial Organization (Leiden: Martinus Nijhoff) pp.159-188 1987 (35) "Demonpolization under Uncertainty" 『同志社大学経済学論叢』 38巻3号(３月) 1988 1989 (36) "Export Subsidies in Oligopoly with and without Threat of Entry" Journal of Economics (Springer-Verlag) Vol. 50 No. 3 pp.269-295 (37) "Cost-Reducing R&D in Oligopoly" Journal of Economic Behavior and Dynamics (North-Holland) Vol. 12 No. 1 pp.131-148 1990 (38)『ｴｯｾﾝｽのわかる経済学入門』 中央経済社 1991 (39)『ｴｯｾﾝｽのわかる日本経済入門』 中央経済社 (40)『寡占と経済厚生』 有斐閣 1992 (41)「ｱﾒﾘｶにおける産業間賃金格差の研究--文献展望」 『同志社ｱﾒﾘｶ研究』 28巻, pp. 73-83. 1993 (42) "Market Shares, Advertising, R&D, and Profitability: An Empirical Analysis of Leading Industrial Firms in Japan" Review of Industrial Organization (Academic Publishers) Vol.8 pp.315-328 1994 1995 (43)「寡占企業行動の総合的分析--財務ﾃﾞｰﾀによる実証研究」 『同志社大学経済学論叢』 46/2(３月) pp.241-289 1995 1996 (44)「海外直接投資の決定要因について」 『同志社大学経済学論叢』 47/2(３月) pp.104-128 1996 (45)「海外直接投資行動の理論的分析」 『同志社大学 経済学論叢』 47/3(５月) pp.1-25 1996 (46)「コインテグレーションアプローチによる時系列分析」 『同志社大学 経済学論叢』 47/4(６月) pp.113-134 1996 (47)「日本企業による海外直接投資の実証的分析」 『同志社大学経済学論叢』 48/1(１０月) pp.1-24 1996 1997 (48)「日本の消費関数の推定-コインテグレーションアプローチによる分析」 『同志社大学経済学論叢』 48/3(３月) pp.40-58 1997 (49)「利潤率の決定要因の実証的分析−−日本の製造業企業のケース−−」 『同志社大学経済学論叢』 48/4(３月) pp.41-73 1997 1999 (50)「医薬品産業における利潤率決定要因 −1986〜1993年度の日本のクロスセッションおよびパネルデータによる分析」 『同志社大学経済学論叢』 50/4(３月) pp.48-71 1998 2000 (51)「製薬企業における広告・研究開発と利潤の関係について −パネルデータおよび時系列データと多重方程式モデルの分析」 『同志社大学経済学論叢』 52/1 pp.1-28 2000/9 ３月には，ゲーム理論を応用した論文を２本書きました．51と52ですが習作レベルです．．． (52)「直接投資行動のゲーム論的分析」 『ワールドワイドビジネスレビュ』 2001/1 (53)「多国籍企業の提携行動あるいは吸収合併行動の理論的分析 −シグナリングゲーム理論を応用した分析−多国籍企業の提携行動の理論的分析」 『同志社大学経済学論叢』 52/4 2001/3 972〜992 2001 (54)「利潤率決定要因の統計的分析−日本製造業：1985年〜1999年−」 『同志社大学経済学論叢』 52/3 2001/3 549〜586 2002 ５つの論文が、完成が近い状態です。その１つをアップしましたので、 興味のある人は、利潤論文(英語)をクリックしてください。 (55)「日本製造企業の負債削減行動の実証的分析：1976−1999」 『同志社大学経済学論叢』 54/3 2003/3 526〜544 (56)「日本製造企業のマーケットシェア均等化：１９７９−９９の期間の実証分析」(小橋晶氏と共著) 『同志社大学経済学論叢』 54/4 2003/3 727〜755 2003 (57)「日本経済社会の再生に向けて@：基本的な考え方といくつかの提案」(清川義友･東良彰氏と共著) 『ワールドワイドビジネスレビュ』 2003/3 4/3 (58)「日本経済社会の再生に向けてA：産業政策の変化と金融改革・不良債権について」 『ワールドワイドビジネスレビュ』 2003/3 4/3 (59)「財務データによる日本の不良債権総額の推定」『同志社大学経済学論叢』 55巻3号，pp. 373〜395 (60)「利潤率のコインテグレーション分析:日本産業の1958年から1999年のケース」 『同志社大学経済学論叢』55巻3号, pp.335〜352 wp1 「日本の製造業における利潤率は均等化したか｣ 『同志社大学経済学会ワーキングペーパー』 No.13 2004 (61)「日本製造企業の雇用調整行動の実証的分析--誤差修正モデルの調整速度を用いた回帰分析」 『同志社大学経済学論叢』 55巻4号，pp.465〜488 wp2 Why has the saving rate been falling in Japan?｣ 『同志社大学経済学会ワーキングペーパー』 No.14 with Yoshiaki Azuma 2005 (62)「日本企業の負債比率調整行動の分析―誤差修正モデルによる負債比率調整速度推定値を用いた回帰分析―｣ 『同志社大学経済学論叢』 56巻3号，pp.21-30 (63) 「企業価値の決定要因について―財務データによるクロスセクション分析―｣ 『同志社大学経済学論叢』56巻4号，pp.133-152 (青田さんとの共著) 2006 (64)「連結・単独売上高比率のパネルデータ分析 ― 新産業創設など多角化行動の解明― / 中尾, 武雄, 2006｣ 『同志社大学経済学論叢』2006/3, 57巻3号，pp.81-106 (65)「財務データを用いた研究開発研究の陥穽について ― 会計基準変更が研究開発研究に与える問題 ―｣ 『同志社大学経済学論叢』2006/3, 57巻4号，pp.57-76 (66)「The Dynamics of Wage Differentials in Japan｣ 『同志社大学経済学論叢』2006/6, 58巻1号，pp.87-94 (小橋氏との共著) (67)「ＢＲＩＣｓへの投資行動について−直接投資行動に影響を及ぼす要因の理論的･実証的分析−｣ 『ワールドワイドビジネスレビュ』 8/1，pp.1-25 (68)「ストックオプション効果の実証的分析｣『同志社大学経済学論叢』2006/12, 58巻3号, pp.25-51 2007 (69)「日本の製造企業輸出比率のパネルデータ分析」 『ワールドワイドビジネスレビュ』 2007/2,8/2，pp.1-13. wp3 「利潤率決定要因のパネルデータ分析−日本製造業：２００２年〜２００４年−｣ 『同志社大学経済学会ワーキングペーパー』2007/7,No.32 (70)『企業買収行動の理論的･実証的分析−連結子会社数の決定要因とストックオプションの影響−』 『同志社大学経済学論叢』2007/9, 59巻2号，pp.1-28 (71)「日本製造業の利潤率平準化傾向について−企業同一利潤率仮説，同一産業同一利潤率仮説， 企業別均衡利潤率仮説と企業新陳代謝の影響の分析−」 『ワールドワイドビジネスレビュ』 2007/9,9/1，pp.10-21. wp4 「ストック･オプション導入決定に関する理論的･実証的分析」(三好氏のと共著) 『ITECワーキングペーパー』07-17，2007/9． wp5 「企業の新陳代謝と日本の経済成長」(東氏との共著) 『ワールドワイドビジネスワーキングペーパー』 2007/11,07-E-001. 2008 (72)「企業価値決定要因のパネルデータ分析 −配当，研究開発，広告，輸出，株主構成と企業価値の関係−」 『ワールドワイドビジネスレビュ』 2008/3,9/2,pp1-20. (73)「企業統治が投資･配当戦略に与える影響 −日本製造企業の投資関数のパネルデータ分析−」 『ワールドワイドビジネスレビュ』 2008/9,10/1，pp.1-13. (74) ｢企業の新陳代謝と日本の経済成長｣(東氏との共著) 『ワールドワイドビジネスレビュー』2008/9,10/1，14-25． wp5 「日本の財政的破綻とその回避策について」 『ワールドワイドビジネス･ワーキングペーパー』2008/7，08-E-002. wp6 「ストックオプション導入に関する理論的分析 −経営者主権と株主主権におけるストックオプション規模が社会的厚生に与える影響−」 (小橋氏･岸氏との共著) 『同志社大学経済学会ワーキングペーパー』2008/12,No.36. 2009 平成17年度から20年度の4年の間，文科省の補助金をもらっていろいろな研究をしました． その成果として論文を８本書き，それらをまとめて一冊にすると200頁を超える冊子になりました． これを見てみたいと思う人はここをクリックしてください。 (75) ｢日本経済における企業新陳代謝の推移について −新企業の参入･衰退企業の退出が経済全体の利潤率に与えた影響とその原因の分析−｣ 『ワールドワイドビジネスレビュー』10巻，2009年，15-34． (76) "Why the saving rate has been falling in Japan" (東良彰氏との共著) 『ワールドワイドビジネスレビュー』10巻，2009年，56-65． (77) ｢輸出，研究開発，広告，株主構成と企業価値 −直接効果と配当を通じて与える効果の総合的分析−｣ 『経済学論叢(同志社大学)』60巻，2009年,1-27． 2010 (78)「日本の製造業企業における賃金率の決定要因｣ 『経済学論叢(同志社大学)』61巻，2010/3,697-728. (79) "Why Do Japanese Companies Issue Stock Options?" in Miyoshi & Nakata eds. Have Japanese Firms Changed? (The Palgrave Macmillan Asian Business) (三好博明氏との共著) 2011 (80)「経営者が企業価値に与える影響と経営者報酬の関係｣ 『経済学論叢(同志社大学)』63巻，2011/6,. 2012 (81)「労働者の貢献度と賃金率の関係｣(東良彰氏との共著) 『経済学論叢(同志社大学)』第63巻第3号. (82)「日本企業の冒険心の低下が経済的停滞の原因か？｣(東良彰氏との共著) 『経済学論叢(同志社大学)』第63巻第4号. 2014.3 同志社大学経済学部退職 2014.4 同志社大学創造経済研究センター嘱託研究員 2014 (83)『日本の危険回避度の長期的変化について-1965 年から2012 年の相対的危険回避度の推定-』 (東良彰氏との共著)Discussion Paper Series No. 2014-02 (JAPANESE) http://csce.doshisha.ac.jp/document/No.2014-02.pdf 2015 (83)『日本の開業率が低下した原因について -1966年から2010年の開業率の決定要因の時系列分析-』 (東良彰氏との共著)Discussion Paper Series No. 2015-02 http://csce.doshisha.ac.jp/document/No.2015-02.pdf 2016 (84)『日本の婚姻率低下の原因について -1971年から2012年の時系列データを用いた回帰分析-』 Discussion Paper Series No. 2016-01 (JAPANESE) http://csce.doshisha.ac.jp/document/No.2016-01.pdf (85)『中国の対日本輸出が日本の所得格差に与えた影響 -ジニ係数の時系列データによる計量的分析-』 Discussion Paper Series No. 2016-02 (JAPANESE) http://csce.doshisha.ac.jp/document/No.2016-02.pdf 2017 (86)『出生率を低下させてきた要因の計量的分析-1971年から2012年の日本の時系列データを用いた回帰分析-』 Discussion Paper Series No. 2017-02 (JAPANESE) http://csce.doshisha.ac.jp/document/No.2017-02.pdf